将来は寝たきりか要介護になるとはいいつつ、何十年先になるか果たして見事に全国民がそうなるというのか、あくまでも予測の世界での話しですのでピンとこないと言う人が圧倒的に多いのではないでしょうか。
しかし先見の目を持つ専門家らはそうは考えていません。
複数の関連雑紙では、すでにロコモティブシンドロームで特集を組まれています。

業界ではけっして暗澹としていられない現実ととらえています。
たとえば、ある雑紙ではロコモティブシンドロームの認知度を上昇させなければいけない根拠を明確な言葉使いで説明しています。

その1つは少子高齢化現象です。

世の中が不景気になればなるほど、養育費がかさむ子育てを多くの人がしなくなりました。
一人っ子はあたりまえ、出産しても2人までと決めている世帯が圧倒的に多いのです。
それに比べ激動を生き抜いてきた高齢者の寿命がぐんと延びています。

結果、若い世代を追い越す勢いで高齢者人口が増え続けています。
2030年ごろには高齢者の数は史上最大、いや世界最大になると国も専門家も予測しています。
そうなると問題になるのは医療体制です。

今でさえ国の金庫は空っぽに近い状態であり借金も増えています。
予測では2030年には3人に1人が高齢者となる計算です。
そのうち、寝たきりまたは要介護者率が全体の2割以上、具体的には600万人以上になる計算となります。

総人口は急速に減少していますから、とても介護も医療も追いつかず、認知症や孤独死が放置される可能性が高くなります。
国にとって高齢者が大きな負担となっていきます。
国では2030年問題と位置づけて、急ピッチで対策に乗り出しています。

その最先端をいくのがロコモティブシンドロームの認知度アップなのです。
なぜロコモティブシンドロームの認知度を上昇させなければいけないのか、その重大性が少し想像できたはずです。
まだ”名前を聞いた事がある”程度のレベルに留まっている状態なため、さらに一歩前に進んで認識と理解を深めたいと、医療関係者も国も考えています。